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ビットコインて何?税金はかかる?今さら聞けない仮想通貨の基礎知識

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今や、その名を聞いたことがない人はいないであろう、ビットコイン!

数年前まで、知る人ぞ知る、といった存在でしたが、2017年に、ビットコインをはじめとする、仮想通貨の、大ブームがおこりました。

その勢いは、まだまだ、おとろえそうにありません。

でも、じっさい、ビットコインて何なのかなぁ?

ビットコインで、もうかったら、税金はかかるの?

など、詳しいことはしらない、という人が多いようです。

そんなあなたのために、この記事では、ビットコインをはじめとする、仮想通貨について、イチからわかりやすく、ご説明いたします。

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ビットコインの誕生

ビットコインが誕生したのは、今から10年も前にさかのぼる、2008年のこと。

「ナカモトサトシ」を名乗る、謎の人物ないし集団によって、その論文が公開されました。

ビットコインが、実際に使われるようになったのは、2010年5月のこと。

当時、1万枚のビットコインが、たった2枚のピザ(25ドル相当)と交換されました。

すなわちそのレート、1BTC(ビットコイン)=0.2円程度だったわけです。

その後価格は徐々に上昇し、2011~12年頃のレートは、1BTC=1,000円前後で推移しました。

この時点で、ピザ屋さんの手にしたビットコインは、なんと5000倍の利益を出したことになります。

なぜそんなに上がるのか?仮想通貨の秘めた可能性

ビットコインが、そんなに値上がりしたのは、なぜでしょうか?

それはつまり、その可能性に、みなが注目したためです。

通常、通貨というものは、国の中央政府が発行し、銀行などの金融機関によって、取引されます。

国が管理することで、通貨価値が安定し、銀行は顧客の財産を、安全にまもってくれます。

ところが、何事にもメリットがあれば、デメリットも、必ずあるもの。

国の政策によって、通貨はいかようにもコントロールされ、また国際情勢によって、金融危機が、突然生じます。

銀行預金の安全は、多額の事務手数料と引き換えに、成り立っています。

仮想通貨は、その問題を解決する、大きな可能性を秘めているのです。

ビットコインをはじめとする、仮想通貨は、暗号技術によってなりたっていますので、正式には「暗号通貨」という呼び名が、適切です。

ビットコインのもつ、ブロックチェーンという暗号技術、これは、どの政府・銀行のシステムにも、依存しません。

技術的な考察は、ここに書ききれないのですが、このブロックチェーン技術によって、仮想通貨は安全にまもられ、またマイニングというシステムにより、銀行送金と比較しごくわずかな手数料で、世界中のどこにでも、瞬時に送金を行うこともできます。

2017年末の暴騰

そのすばらしい可能性を秘めた、ビットコインですが、2011年ごろに、少し話題になった後、しばらくは世間から、忘れられていました。

当時はまだ、ビットコインを購入できる取引所は少なく、一般人が購入するには、手続きがむつかしかったためです。

わたし自身も、ビットコインの話はしっていましたが、すでに急激に上がってしまったため、今から買っても遅いだろう、と思っていました…

ところが!

世間の多くの人々は、見向きもしない間にも、ビットコインはじわじわと、上昇を続けていたのです。

50万円を超えた、2017年の9月頃から、世間の注目が途端に集まり、われもわれもと、その波に飛び乗る人が、急激にふえてきました。

そして、2017年12月8日、ビットコインはとうとう、日本の取引所で1BTC=230万円を超える値をつけます!

2017年前半までに、まとまった額のビットコインを購入していた人は、それが1億円以上に膨らみ、“億り人(おくりびと)”と呼ばれる人が、続出したのです。

その後の急落

しかし、株であれ為替であれ、なんでもそうですが、どこまでもは上がり続けない、というのがこの世の常。

その後、乱高下をくりかえしながら、徐々に値段は下がってきています。

専門家も、仮想通貨は、その値動きの激しさから、現状では資産形成には向いておらず、投機目的のみと、見られています。

仮想通貨の取引は必ず余剰資金で

仮想通貨の取引をする場合の大前提は、余剰資金で行うように、ということ。

仮想通貨は、すばらしい可能性を秘めている反面、まだ生まれて新しい存在のため、その資産価値が日々、激動しています。

間違っても生活資金を入れてはいけません。

さもないと、資金が必要になったときに、仮想通貨が急落していれば、大きな損失につながります!

取引で税金はかかる?

Q:仮想通貨の取引で得た利益は、課税されるのでしょうか?

  • あくまで“仮想”の取引なのだから、課税されない
  • “仮想”通貨であっても、取引で得た利益は、きちんと課税される

のように思っている人は、多いかもしれませんが、正解は②です。

仮想通貨の取引で得た利益は、税法では“雑所得”に分類され、所得金額により、最大45%の所得税が、課されます。

仮想通貨まとめ

  • ビットコインは今から10年前の2008年に誕生した
  • 暗号通貨とも呼ばれる、その暗号技術には大きな将来性が秘められている
  • 今のところ急騰急落が激しいため、資産形成には向いていない
  • ビットコインの取引は、必ず余剰資金ではじめよう
  • 仮想通貨の取引で得た利益にも、税金は“仮想”ではなく実際にかかる

ということでした。

何の世界でも、投資は余剰資金で、そしてあくまで、自己責任で。

という、大原則を、お忘れなく!

仮想通貨の取引に、夢中になるあまり、大事なお金が全部“仮想”になってしまわないよう、気を付けてくださいね。

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